【知識を整理しよう!】簿記2級・研究開発費、ソフトウェア

商業簿記(解説)

今回も簿記2級の新範囲「研究開発費・ソフトウェア」を解説します。



ニャット
ニャット

「研究開発費・ソフトウェア」ってどんな内容なの?

タカ
タカ

簡単に言えば、計算より知識が重要な範囲です



研究開発費・ソフトウェアは計算の難しさというより引っ掛けに気を付けるべき内容です。



つまり、資産計上するのか費用計上するのかの判断するための知識が重要になる分野です。



そのために、今回のブログを最後まで読んで頭の中の知識をスッキリ整理して理解しましょう。



ポイント
①研究開発費の処理・表示方法
②ソフトウェアの処理方法



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研究開発費


研究に成功した人のイラスト(女性)


研究開発費とは?
研究新しい知識の発見を目的とした計画的な調査及び探求を言います。
開発新しい製品・サービス・生産方法について計画もしくは設計または既存の製品等を著しく改良するための計画もしくは設計として、研究の成果その他の知識を具体化することをいう。



具体例
①新しい知識の調査。探求の結果を受け、製品化または業務課等を行うための活動
②従来と異なる原材料の使用方法または部品の製造方法の具体化
③新製品の設計・政策・実験
④他の目的に転用できない資産・特許等の取得
⑤研究・開発目的に仕様変更した備品・器具


ニャット
ニャット

これは覚えるの?

タカ
タカ

覚える必要はないです。
問題文に指定はあると思います。


「新製品」「新しい知識」「従来と異なる」「他に転用できない」等の文言があれば研究開発費を思いつくようにしましょう。

研究開発費の処理と表示方法


研究開発にかかる費用は発生したときに研究開発費(費用)として処理。


表示方法
原則販売費および一般管理費容認製造原価


例 当社は新製品の開発のため研究・開発の人件費¥5,000とその他の費用¥1,000を現金で支払った。


(研究開発費)6,000(現金)6,000※

※5,000+1,000=6,000


ソフトウェア

アンチウイルスのイラスト(サーバ)


ソフトウェアとは
ソフトウェアとはコンピューターを機能させるプログラムを言います。


ソフトウェアの会計上区分


ソフトウェアの会計上区分は「自社利用目的のソフトウェア」と「自社利用以外のソフトウェアウェア」に分類されますが、2級では「自社利用目的のソフトウェア」のみ扱います。


自社利用目的のソフトウェアの会計処理


自社利用目的のソフトウェアの会計処理は大きく3つに分けられます。


①将来の収益獲得または費用の削減が確実と認められる場合
②将来の収益獲得または費用の削減が確実と認められない・不明の場合
③機械等に組み込まれている場合


①将来の収益獲得または費用の削減が確実と認められる場合

無形固定資産(ソフトウェア(資産))


タカ
タカ

将来の収益獲得・費用の削減が確実の場合は資産として考えられます。

ニャット
ニャット

「ソフトウェア」っていう資産になるんだね。

②将来の収益獲得または費用の削減が確実と認められない・不明の場合

費用処理


ニャット
ニャット

①の場合とは逆だね。

タカ
タカ

そうですね。
ですので、費用処理になります。

③機械等に組み込まれている場合

機械等の取得価額に含める付随費用


タカ
タカ

PCを購入した場合にOSが付随されている場合は、
OSの価額はPCの取得価額に含めます。

ニャット
ニャット

資産の付随費用と考えるんだね。


※研究開発にかかわる費用は研究開発費で処理


例 当社は自社で利用するソフトウェアのため以下の通り現金で支出した。
①パッケージソフトウェアの購入 ¥10,000
②研究開発目的のソフトウェア  ¥15,000

           (ソフトウェア)10,000(現金)25,000
            (研究開発費)15,000


また、自社利用のソフトウェアの作成を作成する場合、数年単位で作成することもあります。


年度をまたぐ場合、作成中のソフトウェアについては「ソフトウェア仮勘定」(資産)を用います。


タカ
タカ

建設仮勘定のソフトウェア版と考えてください。


ニャット
ニャット

建設仮勘定は以下のページで復習できます。

【知識を整理しよう!】簿記2級・研究開発費、ソフトウェア
今回も簿記2級の新範囲「研究開発費・ソフトウェア」を解説します。 研究開発費・ソフトウェアは計算の難しさというより引っ掛けに気を付けるべき内容です。 つまり、資産計上するのか費用計上するのかの判断するための知識が重要になる分野です。 今回のブログを最後まで読んで頭の中をスッキリ整理して理解しましょう。


例 当社は自社利用のソフトウェア作成のため、¥10,000を現金で支払った。なお、決算日において当該ソフトウェアは完成していない。

(ソフトウェア仮勘定)10,000(現金)10,000


例 上記ソフトウェアが完成した

(ソフトウェア)10,000(ソフトウェア仮勘定)10,000


決算時の処理

ソフトウェアは決算時に以下の条件で減価償却を行います。


償却方法:定額法
残存価額:ゼロ
償却期間:原則5年以内
(但し、ソフトウェア仮勘定は未だ完成していないため、減価償却を行わない。


例 当社は決算に伴い以下の資料のソフトウェアについて減価償却を行う。
【資料】
1、当期首においてソフトウェアとして¥10,000
2、このソフトウェアは自社利用のために取得したものであって、利用可能期間は5年である。

(ソフトウェア償却)2,000(ソフトウェア)2,000※

※10,000÷5年=2,000


まとめ

研究開発費

研 究調査・探求
開発費知識の具体化
会計処理費用処理
表  示原則販売費一般管理費容認製造原価

ソフトウェア

自社利用のソフトウェアの処理
①将来の収益獲得または費用の削減が確実と認められる場合
無形固定資産(ソフトウェア(資産))
②将来の収益獲得または費用の削減が確実と認められない・不明の場合
費用処理
③機械等に組み込まれている場合
⇒機械等の取得価額に含める(付随費用
※研究開発にかかわる費用は研究開発費で処理
年度をまたぐ場合、作成中のソフトウェアについては「ソフトウェア仮勘定」(資産)を用います。
年度末の処理
償却方法:定額法

残存価額:ゼロ
償却期間:原則5年以内
(但し、ソフトウェア仮勘定は未だ完成していないため、減価償却を行わない。

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