減価償却は確実に点が取れるって知ってました?定率法・200%定率法・生産高比例法の解説します!!【簿記2級】

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簿記3級でも減価償却は解説しましたが、2級ではさらに詳細な減価償却の解説をします。


減価償却は総合問題でも確実に点を獲得する必要のある重要な単元です。


タカ
タカ

ここで点を取らないと、どこで点を稼ぐのか?というぐらい点の稼ぎポイントです。


2級の減価償却を理解するポイントは3つ


2級の減価償却を理解するポイントは3つ

・定率法
・200%定率法
・生産高比例法


このブログを読んでいただければ、減価償却で点をしっかり獲得できるように理解できます。


目次

・有形固定資産

タカ
タカ

3級の内容は以下のページから復習してください。

分割購入(割賦購入)


これまでは一括購入のみでしたが分割払い(割賦購入)した場合を見てみましょう。


固定資産を購入した場合取得価額は以下の様に求められました。


取得価額=購入代価+付随費用


割賦購入した場合には通常利息が発生しますが、利息については付随費用に含まれません。


①購入時に「前払利息」(資産)で処理する場合。


購入時には未だ利息を支払っていないため「前払利息」で処理します。

(2級では均等支払の定額法のみ扱います)


例 A社はPC¥100,000を購入した。このPCを10回の分割払いで契約をおこない、毎回の支払いは¥11,000で購入した。なお、利息については購入時に「前払利息」で処理する

         (備  品)100,000 /(未払金)110,000
         (前払利息) 10,000※

※11,000×10回ー100,000=1,000 または、差額


例 当社は上記で割賦購入した備品の支払いを現金で行った。

         (未 払 金)11,000 /(現  金)11,000
         (支払利息) 1,000  (未払利息) 1,000※

※前払利息10,000×1回目/全10回=@1,000


①支払日と決算日が異なる場合


例 A社3月1日にはPC¥100,000を購入した。このPCを10回の分割払いで解約をおこない、毎回の支払いは¥11,000で購入した。第1回目の支払いは2か月後とした。なお当社の決算日は3月31日とする。

3月1日の仕訳

         (備  品)100,000 /(未払金)110,000
         (前払利息)10,000

3月31日の仕訳

         (支払利息)500/(前払利息)500※

※購入日から2か月後の5月1日には支払利息が¥1,000計上される。
 当期の1ヶ月分の利息を計上する必要がある
 1,000×1月/2月=500


②購入時に「支払利息」(費用)で処理する場合。


購入時に全額「支払利息」で処理するため、決算整理で調整してやる必要があります。


例 A社はPC¥100,000を購入した。このPCを10回の分割払いで解約をおこない、毎回の支払いは¥11,000で購入した。なお、利息については購入時に「支払利息」で処理する。

         (備  品)100,000 /(未払金)110,000
         (支払利息)10,000


例 当社は上記で割賦購入した備品の支払いを現金で行った。

         (未払金)11,000/(現金)11,000


例 当社は決算をむかえたため適切な処理を行う。

        (前払利息)9,000/(支払利息)9,000※

※10回払いの内1回しか行っていないため残りの支払いは9回である
10,000×9回/10回=9,000


減価償却

ニャット
ニャット

定額法は3級の以下のページを参考にしてください。


定率法


減価償却の方法として毎年同じ額ではなく、同じ割合で償却する方法です。


つまり、期首時点の帳簿価額(未償却残高)に一定の償却割合をかけて減価償却費を計算します。


定率法の減価償却費=(取得価額ー減価償却累計額)×償却率


ポイント
1年目
減価償却費=取得価額×償却率
(減価償却累計額がないため)

2年目
減価償却費(取得価額ー取得価額×償却率)×償却率
式を展開すると
減価償却費取得価額×(1-償却率)×償却率
      【2年目の期首帳簿価額】

3年目
減価償却費=(取得価額ー取得価額×償却率ー取得価額×償却率)×償却率
式を展開すると
減価償却費=取得価額×(1-償却率)×(1-償却率)×償却率
        【3年目の期首帳簿残高】


例 当社は車両¥1,000,000を4月1日に購入した。決算を迎えため減価償却を行う。なお車両については定率法によって行い、償却率は20%とする間接法で行う。

1年目の減価償却
       (減価償却費)200,000(減価償却累計額)200,000※
※1,000,000(取得価額)×20%=200,000


2年目の減価償却
      (減価償却費)160,000(減価償却累計額)160,000※
※1,000,000ー200,000=800,000
 800,000×20%=160,000
 または、1,000,000×(1-0.2)×0.2=160,000


3年目の減価償却
      (減価償却費)128,000(減価償却累計額)128,000※
※1,000,000ー(200,000+160,000)=640,000
 640,000×0.2=128,000
 または、1,000,000×0.8×0.8×0.2=128,000


定額法と定率法の償却率について


定額法の償却率は以下の方法で求められます。

定額法の償却率=1/耐用年数


よって耐用年数10年の定額法の償却率は以下になります。

定額法の償却率=1/10=0.1
例 ¥500,000の固定資産の定額法による減価償却
 減価償却額=500,000×0.1=50,000
      =50,000÷10年=50,000
ニャット
ニャット

同じになるね。

タカ
タカ

そうです。当たり前といえば当たり前なんですが
これは定率法の償却率を求めるためです。

定率法の償却率の求め方


平成24年4月1日以降に取得した固定資産の定率法の償却率は定額法の償却率の2倍となりました。(200%定率法)


耐用年数10年の200%定率法の償却率の求め方
定額法の償却率=1/10=0.1
200%定率法の償却率=0.1×2=0.2


タカ
タカ

試験では定率法の償却率の指定はあると思いますが、「200%定率法による」指示があった場合は上記のように計算して下さい。


比例生産高法


飛行機や自動車については総飛行可能距離や走行可能距離を把握することができます。


このように総利用可能量を把握できる固定資産については使った分のみ減価償却を行う生産高比例法を使うことが出来ます。


生産高比例法の減価償却費=(取得価額ー残存価額)×当期利用料/総利用可能量


例 3月31日決算について車両¥500,000について生産高比例法により減価償却をおこなう。当該車両についての総可能走行距離は10,000kmであり、当期の走行距離は2,000kmで、残存価格は10%である(記帳方法は間接法)。

        (減価償却)90,000/(減価償却累計額)90,000※
※(500,000-500,000×0.1)×2,000km/10,000km=90,000


減価償却の計算方法のまとめ

200%定率法償却率=1÷対応年数×200%


タカ
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