【簿記1級】減価償却の計算方法を判断できますか？様々な減価償却の計算+投資その他の資産の解説します！

2022 2/27

2021年4月28日 2022年2月27日

タカ

今回からは固定資産について解説します。

ニャット

2級の減価償却については下記のページを参考にしてください。

減価償却

取替法

同種の物品が多数集まって1つの全体を構成し、老朽品の部分的取替を繰り返すことによって全体が維持されるような固定資産に対しては取替法を適用することができます。

タカ

具体的には線路の枕木なんかが該当します。

処理方法

取替法は減価償却と言いながら実は取替費用を収益的支出として処理します。

例　題

以下の取引の仕訳を示せ
①当社までの引き込み線の軌道を設置し、設置代金1,000,000円を小切手を支払った。
②決算を迎えた。
③軌道の枕木を交換し、交換代金300,000円を現金で支払った。

解答

①（構築物）1,000,000　（当座預金）1,000,000

②仕訳なし

③（取替費）300,000　　（現　　金）300,000

総合償却

総合償却とは複数の資産を1つの単位の資産として一括して減価償却を行う方法です。

これに対になる償却方法が個別法です。

個別法では個々の資産を1つの単位として個別的に減価償却を行う方法です。

タカ

個別法は普通の減価償却ですね。

総合償却の種類

総合償却には2つの種類があります。

総合償却の方法

①耐用年数を異にする多数の異種の資産について平均耐用年数を用いて一括的に減価償却を行う方法

②耐用年数の等しい同種資産を1グループとし、各グループの共通対応年数を用いて一括的に減価償却を行う方法

平均耐用年数の算定

平均耐用年数＝（個々の資産の要償却額の合計）/（個々の資産の定額法による1年あたりの減価償却費の合計）

除却と売却

除却と売却については考え方は2つあります。

除却と売却の考え方

①除去資産の要償却額（取得価額ー残存価額）をもって、当該資産の減価償却累計額とする方法。

②除却資産について個別償却の手続きの手続きにより減価償却累計額を計算し、これをもって当該資産の減価償却累計額とする方法。

例　題

下記の機械について総合償却を行っている。下記の問題について仕訳を示せ。
①1年間の減価償却費
機械Ｃを4年経過後に除去した場合に
②除去資産の要償却額をもって、当該資産の減価償却累計額とする方法
③個別償却の手続きの手続きにより減価償却累計額を計算し、これをもって当該資産の減価償却累計額とする方法
　　　　　　取得原価　　　個別耐用年数　　　　　残存価額
　　　　　機械Ａ　　2,500,000円　　　 9年　　　　　　残存価額の10％
　　　　　機械Ｂ　　　800,000円　　　15年　　　　　　残存価額の10％
　　　　　機械Ｃ　　　400,000円　　　 5年　　　　　　残存価額の10％

解説

①
1，平均耐用年数
機械Ａ：要償却額　2,500,000×0.9＝2,250,000　
　　　　個別年間償却額　2,500,000×0.9÷9年＝250,000

機械Ｂ：要償却額　800,000×0.9＝720,000　
　　　　個別年間償却額　800,000×0.9÷15年＝48,000

機械Ｃ：要償却額　400,000×0.9＝360,000　
　　　　個別年間償却額　400,000×0.9÷5年＝72,000

要償却額：2,250,000+720,000+360,000＝3,330,000

個別年間償却額：250,000+48,000+72,000＝370,000

平均耐用年数：3,330,000÷370,000＝9年

2，1年間の減価償却費

要償却額合計3,330,000÷平均耐用年数9年＝370,000

②除去資産の要償却額をもって、当該資産の減価償却累計額とする方法

　　　　　　　　　（機械減価償却累計額）360,000　※1（機械）400,000
　　　　　　　　　（貯　　　蔵　　　品） 40,000　※2

※1　400,000×0.9＝360,000（要償却額）
※2　400,000×0.1＝40,000（残存価額）