【９９％の人が知らない】キャッシュフロー計算書の便利な時短テクニック教えます！

前回はキャッシュフロー計算書の直接法の解説をしました。

この考え方はとても大事です。また、今回はこの考え方を使って解説しますのでまた読んでいない方はぜひ読んでください。

https://bkforworkers.com/5641/

今回解説する内容は主に２つです。

ぜひ、マスターしましょう。

営業活動にかかるキャッシュフローの小計欄の下について

キャッシュフロー計算書におけるキャッシュフローは営業にかかるもの、投資に係るもの、財務に係るものの３つに区分しています。

では、この3つ以外のキャッシュフローはどうなるのでしょうか？

ただし、「小計欄」の下に表示します。

小計欄の表示例

１，投資活動・財務活動に記載されない特別損益項目
①損害賠償の支払
②災害による保険金収入
③特別退職金の支払

２，投資活動・財務活動に記載しない項目
法人税の支払い等

投資活動によるキャッシュフロー

投資活動によるキャッシュフローに区分するもの

投資活動によるキャッシュフローの区分には「将来の利益獲得のために設備投資」または「余剰資金の運用」に係る支出・回収を記載します。

具体的には以下のようなものが記載されます。

例　題

以下の資料をもとに間接法によりキャッシュフロー計算書を作成しなさい。
【資料】
１，当期は剰余金の分配を行っていない
２，当期純利益の内訳は以下の通り
　　有価証券売却益120　有価証券評価損△40
３，未収金は有価証券の売却にかかわるものである。
４，当期の有価証券の増減内容は以下の通りである。
　　取得金額270　売却原価△200　評価損の計上額△40

解答

参考（直接法）

解説

・間接法の場合は税引前当期純利益には有価証券関連の損益が含まれているので、営業活動によるキャッシュフローで控除します。

・直接法の場合は最初から考慮しないので、「営業活動のキャッシュフロー」には関係がなく、「投資活動によるキャッシュフロー」以下は同じになります。

有価証券の購入にかかるキャッシュフロー：△270（問題文より）

有価証券の売却にかかるキャッシュフロー：300（下記参照）

財務活動によるキャッシュフロー

投資活動によるキャッシュフローに区分するもの

投資活動によるキャッシュフローの区分には「営業活動・投資活動を行うための資金調達にかかる収入・支出」を記載します。

具体的には以下のようなものが記載されます。

例　題

以下の資料をもとに間接法によりキャッシュフロー計算書を作成しなさい
【資料】
１，当期中に額面金額100円の社債を95円で発行した。
２，長期借入金については借入による増加額：50円、返済による減少額30円である。
３，資本金の増資による増加額が300円である。
４，当期に剰余金の配当は行っていない。
５，当期純利益には社債に係る償却原価法にかかる損益のみである。

解答

補足：利息・配当金の表示方法

利息や配当金については以下のような表示の方法が考えられます。

キャッシュフロー計算書の考え方の便利さを紹介します！

例　題

以下の資料をもとにして、当期末の現金残高を求めよ。

∴11,400-6,800-6,000＝△1,400

△1,400は現金と預金の当期の増減額になります。

よって、預金の増減額18,300-21,700＝△3,400を控除した額が現金の増減額になる。

△1,400-△3,400＝2,000（現金のみの増減額）

1,300+2,000＝3,300

よって、答えは3,300になります。