【直接法は簡単です！】誰でも得意になれるキャッシュフロー計算書の直接法のテクニック紹介します！

前回はキャッシュフロー計算書の間接法について解説しました。

https://bkforworkers.com/5611/

今回は直接法について解説します。

直接法による営業キャッシュフローの構造

ここではキャッシュフロー計算書の直接法の構造について解説します。

直接法による営業キャッシュフローの計算書の基本的特徴

営業キャッシュフローを「営業収入」・「仕入支出」・「人件費支出」・「その他の営業支出」の科目を総額表示する

それぞれの項目の記入内容は以下の通りです。

そして、直接法にキャッシュフロー計算書は以下のように表示されます。

直接法による営業によるキャッシュフローの算定方法

営業活動によるキャッシュフローは以下の方法で計算します。

例　題

以下の【資料】に基づき直接法によりキャッシュ・フロー計算書を作成しなさい。
※　当期において剰余金の分配は行われていない。

解答

解説

各項目の算定

直接法による営業によるキャッシュフローの解答テクニック

上の問題をテクニックで解くと以下のようになります。

各項目の計算方法を下記のステップで計算しましょう。

営業収入の場合は下記のようになります。

※記入する際は貸借を変えずに記入する。

では、以下の実践的な問題で確認しましょう。

例　題

以下の資料に基づき「営業活動によるキャッシュフロー」として正しい額を計算せよ。ただし、受取利息・支払利息は「営業活動によるキャッシュフロー」に記載するとし、支払配当金は「財務活動によるキャッシュフロー」に記載せよ。
（平成27年公認会計士短答式試験改題）

【資料】
１，投資有価証券7,000円の売却を期中に行い、売却代金は現金で受け取った。
２，備品3,000円を期中に手元資金で購入した。
３，✕1年度注の配当支払い額は2,000円であった。
４，税効果会計は考慮しない。

解答

5,940円

解説

よって、218,000-170,400-35,800-5,860＝5,940

（参照）間接法

減価償却費：△4,180-△2,500＝1,680

利息・受取配当金の受取額：PLの受取配当額

利息の支払額：PLの支払利息870+期首の未払利息350-期末の未払利息310＝910

法人税支払額：PLの支払額6,950+期首の未払法人税2,500-期末の未払法人税3,430＝6,020